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中古複合機のデメリットとは

複合機を導入する際には、新品か中古品かという選択肢になります。もし中古複合機を導入した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。

中古複合機は安いというメリットがあります。

そうしたメリットがある一方で、当然のことながら中古品のためデメリットも存在します。メリットだけではなくデメリットを確認しておくことはより良い選択をすることで重要なことです。そこで、中古複合機のデメリットについて解説していきます。

目次

1.中古複合機のデメリット

中古複合機のデメリットとは
まず中古複合機のデメリットとしてメンテナンスなどの保守費用が比較的高くなることです。

複合機が中古のため、どうしても故障の確率が高くなります。なので、販売店としても保守料金を高めに設定せざるを得ないのです。

大抵の場合、保守契約が付随しています。新品はもちろんのこと、中古でも保守契約を結ぶのが通常です。ほとんどは「カウンター契約」と言って、保守業者に対して毎月カウンター料金を支払う代わりに、出張費・作業費など修理に必要な料金が無料になるというものです。

保守契約をつけない事も可能ですが、その場合は故障の時に多額の修理代金を請求されるため、ほとんどの場合、保守契約を結びます。保守料金は場合によって違いますが、中古複合機の場合、新品に比べると数倍になることもあります。

次に初期費用が必要になることです。新品の場合は購入・リースのどちらかです。購入の場合は資金の潤沢な会社などではない限り、現実的な方法ではありません。最も多いのがリースですが、その場合初期費用はかかりません。

対して中古の場合はレンタルか購入になりますが、レンタルの場合は搬入搬出費で導入することができます。購入の場合は、新品よりも安く買えるものの、決して安くはない金額を支払うことになります。

次に固定資産税が必要になる場合もあります。地方税法に基づき、10万円以上の備品を購入した場合は固定資産として計上され、固定資産税を納めなければなりません。中古の場合も固定資産税がかかります。

固定資産税の納入は固定資産台帳を作成したり、年に1~2回の棚卸しで資産状況を把握したり、作成した固定資産台帳を基に減価償却費を計算し、償却資産税を納付する必要があります。これらの作業は通常業務と並行して行われるため、企業にとっては大きな負担になります。

リースやレンタルの場合はコピー機の所有権が業者側にあるため、固定資産税の納入は必要なく、頻雑な作業も必要ありません。

次に処分に費用がかかる場合があります。中古複合機は故障したりして使えなくなった場合、処分しなければなりません。もちろん粗大ごみとして捨てるわけにはいきません。産業用廃棄物として処分します。その場合、専門の業者に委託する必要があります。もちろん業者への委託金も発生します。

料金は台数やサイズによって異なりますが、1万円を超えることがほとんどでサイズが大きくなればなるほど費用がかさみます。リサイクル業者に売却する方法もありますが、すべてを引き取ってくれるわけではありません。中には買取を拒否され、返却または有償での回収になる場合もあります。

次に中には故障しやすいものがあるということです。複合機の耐用年数は一般的に5年とされています。法定耐用年数も5年です。しかしすべての物が5年たてば使えなくなるのではなく、中には10年以上使えるものもあります。中古の場合、3年~5年落ちのものが多くなってきています。

状態のいいものであれば、思いのほか長く使用できますが、多くのものでは3年ほど使用すると故障で使えなくなる可能性が高まります。中には、あまり使用していなくても頻繁に故障するケースも考えられます。

次に中古購入の場合、修理ができなくなってしまうことがあります。メーカーやモデルによって異なりますが、基本的には販売終了から7年程度で部品の製造・供給が終わります。部品の供給が終わった場合、コピー機のパーツの交換ができなくなるため保守契約をしていたとしても修理はできなくなるのです。

新品の場合は部品の供給が終わるまでには余裕がありますが、数年落ちの中古の場合、使用途中で供給が終了する可能性が高くなります。

2.まとめ

上記のように中古複合機にはいくつかのデメリットが存在します。
中古複合機は安いことです。しかし、中古複合機は保守契約などのランニングコストが発生するため、一見安くても後々の事を考えると、出費がかさむ場合があります。

そのような中古複合機のメリット・デメリットを知ったうえで比較などをしてから導入することで、より良い選択ができると思います。上記にある中古複合機のデメリットを中古品導入の際に参考にしてください。

Published in 中古複合機